多くの人々を悩ませる盗聴器。日本では年間数十万個もの盗聴器が販売されているようです。盗聴自体は、法律により直接罰せられない行為とはいえ、それにより得られた情報を利用して、様々な犯罪行為に及ぶことは、個人情報保護法をはじめとする様々な法律により罰せられます。それでも、なお盗聴器の被害がなくならないのは、盗聴してでも取得したい、つまり、盗聴するだけのある価値のある情報が、盗聴により得られるからです。 例えば、その家の家族構成や、交友関係を割り出せば、いつこの家に誰が居て、出入りする人が居るのかもわかりますから、空き巣などに入る時の目安になる場合があります。また、女性の一人暮らしを狙い、その生活音を聞くというだけの愉快犯も居ます。犯罪目的に使う例としては、ストーカーが、ストーキングしている対象者の行動を把握し、付きまとうことも考えられます。更に、口頭でクレジットカード番号を伝えているのを盗み聞きすることで、カードの不正使用に発展することも考えられます。 私達が何気なく会話している内容にも、当人達からすれば些細な事が、盗聴犯にとってはこれ以上ない情報ということは少なくありません。盗聴されているかもしれない、盗聴の不安があるという場合は、すみやかに当サイトまでご相談ください。
盗聴器を仕掛ける理由【盗聴器発見110番】
メディア情報
日本経済新聞2020/2/25 掲載
朝日新聞デジタル2019/7/23 掲載
日刊工業新聞2019/7/5 掲載
KBC九州朝日放送2019/5/21 放送
FOR YOU
テレビ朝日2019/5/7 放送
ワイドスクランブル
日経産業新聞2019/3/26 掲載
「困りごと解決-140種対応「アマゾン」目指す、個人同士の基盤作りも」
読売テレビ2018/9/19 放送
かんさい情報ネットten.
BSジャパン2018/8/16 放送
日経プラス10
テレビ番組や新聞に当社事業やサービスについて取り上げられました。
※対応エリア・加盟店・現場状況により、事前にお客様にご確認したうえで調査・見積もりに費用をいただく場合がございます
